2022年4月より人工授精や体外受精などの不妊治療に対し、公的保険が適用となります。(一部、保険適用外あり)

対象となる治療は、一般不妊治療、人工授精、体外受精、顕微授精、胚培養、胚移植、胚凍結保存となります。

公的保険適応による体外受精は、制度運用の詳細から見て、初診月からの生殖補助医療管理料は翌月から算定されます。

従ってスタートは、4月初診の方は5月からの採卵になります。

当院受診中の方は4月1日に体外受精治療計画を作成した場合は4月12日に採卵可能です。

施設によっては、4月からの不妊治療の保険適用に対応出来ない場合も考えられますが、当クリニックでは4月1日から不妊治療の保険適用に対応出来ます。

当院では医療の質を保ちながら、なるべく「保険診療」を優先し治療を行ってまいります。

しかし、保険と自費の混合診療は認められていないため、治療内容が制限されます。

従来の体外受精に比べて、保険診療の範囲内の体外受精となるため、必要最低限の薬剤・排卵誘発剤使用、検査回数制限による体外受精となります。

国の方針に従って行いますので何かとご不便をおかけいたします。

従来の自費診療の治療も行ってまいります。

保険診療では胚移殖を6回終了すると保険がききません。

例えば4月に1度採卵して10個の胚盤胞ができて、5月から10月にかけて胚移殖を6回すると、保険診療による治療は終了となります。
秋から冬にかけて、40歳以下の6回胚移殖を終了した患者さんは保険診療治療が終了します。

そのため、早ければこの夏から保険診療が終了する患者さんが自費診療での体外受精に入ります。

当院は、重症難治性不妊(排卵誘発しても採卵数の少ない人、子宮内膜の薄い人や免疫性不育症など)の患者さんや、43歳以上の保険診療外の患者さんが20%以上です。
40歳以上の方は53%と多くいらっしゃいます。

自費診療の場合は子供の欲しいカップルに最適な個別治療が可能となります。

今後も詳細が分かり次第報告していきます。

4月2日から9月30日に43歳の誕生日を迎える患者様は、1回の治療に限り保険診療が可能です。

詳細は、厚労省からの「不妊治療が保険適応されます」のリーフレットが作成されましたので参照下さい。(PDF)

不妊治療の保険適用に関するQ&A

不妊治療の保険適用の円滑な移行にむけた支援

不妊治療と仕事の両立を支援する助成金のご案内

2022年3月19日